20代の特に前半では事故率の関係などからバイク保険料が高くなっています。しかし、保険料が高いからといってバイク保険に入らないのは好ましくありません。万が一事故を起こしてしまったときに高額の賠償責任を負う可能性があります。

20代のバイク保険料の相場はどの程度なのか、また、保険料を安くする方法やバイク保険に必要な補償についても紹介します。

記事の要約

• 20代のバイク保険料は事故率や等級の進み、年齢条件の関係で30代以降よりも高い
• 125cc以下はファミリーバイク特約を利用する、同居家族から等級を引き継ぐ、ネット型保険や年払を選ぶ、21歳・26歳のタイミングで年齢条件を見直すなど保険料を抑える方法はいくつかある
• 必要な補償まで削りすぎないよう注意して各社の補償内容と保険料を比較するのが大切

20代のバイク保険料の相場は？

当サイト「インズウェブ」のバイク保険一括見積もりサービスを利用したユーザー（2025年4月～2026年3月）から調査した保険料相場を紹介します。補償内容や事故歴、運転する地域などで保険料は変わりますのであくまで参考情報とし、正確な金額は見積もりを取ってご確認ください。

20代のバイク保険料は年齢条件の関係で、21歳、26歳を境として大きく変わります。それゆえ、以下の表でも20歳以下、21歳～25歳、26歳～29歳と3つに区切っています。

表を見ると、保険料は特に20歳以下で高く、21歳以上、26歳以上になるにつれて大きく下がる傾向があります。例えば新規6等級の250cc超では、20歳以下が140,629円/年であるのに対し、21歳～25歳では62,366円/年、26歳～29歳では40,718円/年まで下がっています。これは、年齢条件を「21歳以上補償」「26歳以上補償」に設定できるようになることで、保険料が抑えられやすくなるためです。

月払だといくら？

上記の任意保険料の平均額は年払の金額です。しかし、1年分の保険料をまとめて払うのではなく1か月ごとに払っていきたいという人もいると思います。月払の場合は1か月あたり何円になるのでしょうか？

基本的には上表の数字を12で割ればよいのですが、一般に月払の保険料総額は年払の保険料よりも5%ほど高くなるようになっています。それを加味したうえで計算すると、以下の表のようになります。

20代のバイク保険料はなぜ高い？

上で紹介した表のとおり、20代のバイク保険料は30代以降と比べて高くなっています。20代のバイク保険料が高い理由を紹介します。

事故率が高いから

10代や20代は他の年齢と比べて事故率が高くなっています。保険というのはリスクの高い人ほど保険料が高く、リスクの低い人ほど保険料が安くなるようになっているため、「事故率の高い」＝「保険金が支払われる確率が高い」10代～20代は保険料が高くなっているのです。

出典：警察庁「令和７年中の交通事故の発生状況」

年齢条件も21歳、26歳が境になっている

バイク保険には「運転者年齢条件」という、補償される運転者の年齢を制限することで保険料を安く抑えることができる特約があります。設定できる年齢は保険会社によって異なる部分はありますが、おおむね、「全年齢補償」「21歳以上補償」「26歳以上補償」となっています。事故率の高い20歳以下や25歳以下を補償対象から外すことで保険料を抑えられるのです。

20代の中での保険料の違いは年齢条件が大きな一因となっています。

バイク保険の年齢条件って？後から変更はできる？

バイク保険には、運転者年齢条件というものがあります。補償される運転者の年齢を制限することで保険料を安く抑えることができる特約です。条件外の人が運転中の事故では補 ...

続きを見る

等級が進んでいないから

バイク保険料を決める重要な要素の一つに等級制度があります。等級は1等級から20等級まであり、新規契約時は6等級からスタートします。1年間保険を使う事故を起こさなければ更新時に1等級上がり、逆に保険を使うと事故の内容によって更新時に1事故につき3等級あるいは1等級下がります。

等級ごとの割引率は保険会社によって異なる場合がありますが、参考として損害保険料率算出機構が算出しているものでは、新規契約の6等級は3%の割増となっています。無事故で7等級に進むと27%割引、8等級に進むと38%割引と割引率が高くなっていき、最大の20等級まで進むと割引率は63%になります。

20代の方は初めて契約する場合や契約してから年数がそれほど経っていない場合が多く、等級による高い割引率を受けられないことで保険料が高くなっているのです。

バイク保険の等級って？割引率や引継ぎの注意点を紹介！

バイク保険に加入を検討しているとよく耳にする単語「等級」ですが、そもそも等級とはどういったものなのでしょうか。また等級とバイク保険の保険料はどんな関係があるので ...

続きを見る

20代のバイク保険料を安くするには？

保険料が高くなりがちな20代のバイク保険ですが、保険料を多少なりとも抑える方法はいくつかあります。どのような方法があるのか紹介します。

125cc以下の場合はファミリーバイク特約を利用する

バイクが125cc以下ならば、自動車保険の特約で契約できるファミリーバイク特約で補償を受けるという手が考えらえます。20代の等級の進んでいないバイク保険料とファミリーバイク特約の追加でかかる保険料を比べた場合、ファミリーバイク特約の方が基本的に安くなります。

ファミリーバイク特約では、125cc以下のバイクを運転中に他人を死傷させたり、他人の財物を壊したりした場合の損害賠償責任の補償を受けられます。自身のケガについては人身傷害タイプと自損事故傷害タイプから選ぶことが多く、自損事故タイプを選ぶと保険料は安くなりますが、自損事故や相手に過失のない事故でしか補償を得られません。

ファミリーバイク特約の補償範囲は①自動車保険の契約の記名被保険者（車を主に運転する人）、②記名被保険者の配偶者、③（①または②の）同居の親族、④（①または②の）別居の未婚の子なので、自分で車を持っていなくても家族が持っている車の自動車保険で特約を追加することが可能です。

ファミリーバイク特約の注意点としては、ロードサービスがないことや車両補償がないことなどが挙げられます。これらが必要な場合やファミリーバイク特約よりも手厚い補償が必要な場合は通常のバイク保険を検討しましょう。

同居の家族から等級を譲ってもらう

同居の親族または配偶者でバイクに乗っている人がいる場合、条件を満たせばその人の等級を譲ってもらうことが可能です。高い等級で契約できれば割引率も高くなるので、保険料を安くできます。

等級の譲渡が可能な条件としては以下のものがあります。

• 自分が契約しようとするバイクと家族のバイクが「ともに125cc超」または「ともに125cc以下」
• バイクを新規購入したタイミング、あるいは、バイク保険を契約しているバイクを廃車・譲渡・返還するタイミング
• 等級を譲ってもらう相手が同居の親族あるいは配偶者である

例えば、同居の親もバイクに乗っていて20等級など高い等級を持っている場合に有効な手段です。等級を譲ったらその人は新規契約となってしまいますが、親などから譲ってもらう場合は年齢の関係で20代が新規契約するよりは保険料が安くなることが多いです。そのため、家族全体での保険料で考えると多くの場合は安くなります。

代理店型ではなくネット型で契約する

バイク保険は大きく分けて代理店型とネット型（ダイレクト型）に分けることができます。ネット型のバイク保険は保険会社と契約者の間に代理店を挟まないので、その分のコストをカットでき、保険料も安い傾向にあります。

バイクショップでおすすめしてもらった保険にそのまま入るというようなことはできず、自分でWeb上で見積もりを取ったり契約手続きを進めたりする必要はありますが、そうした差が保険料に反映されて保険料を抑えられます。

Web上で簡単に見積もりを取ることができますので、少なくともショップなどですすめられたままの保険に入り続けるのではなく、自分で見積もりを取ってみて補償内容や保険料を比較してみるようにしましょう。そうすることで自分が契約している内容への理解度も深まりますし、必要性の高い補償、低い補償というのも見えてくるでしょう。

バイク保険ネット型と代理店型の違いは？ネット型が安いのはなぜ？？

バイク保険を選ぶ際、補償内容や特約などを選ぶことも大切ですが、ネット型にするのか、代理店型にするのかを選ぶことも大切です。この二つはどの様な違いがあるのでしょう ...

続きを見る

年払で保険料を支払う

バイク保険の保険料の支払い方には1年分を一度に支払う年払と毎月支払っていく月払があります。月払は1回1回の支払額は低くなりますが、保険料総額は年払よりも5%ほど高くなっています。そのため、一度に保険料を支払える余裕があるのであれば年払いにした方が保険料が安く済みます。

なお、契約の途中で解約する場合は月払の方が支払額を抑えられることが多いです。途中解約した場合、年払で保険料を支払っていた場合でも未経過分の保険料が返戻金として返ってきますが、その額は基本的に「年間保険料÷12×残りの月数」で計算した額よりも小さくなります。そのため、バイクを途中で乗らなくなることが事前に決まっているのであれば月払で保険料を支払った方がよいでしょう。

21歳、26歳の誕生日を迎えたら年齢条件を変更する

年齢条件を全年齢補償から21歳以上補償に、21歳以上補償から26歳以上補償に変更すると保険料を安くすることができます。21歳や26歳の誕生日を迎えたら忘れずに年齢条件の変更を行いましょう。

注意点として、年齢条件は配偶者や同居の親族も適用されます。そのため、契約のバイクを運転するのが自分だけでなく、年下の配偶者や同居している弟・妹も運転するのであれば、年齢条件を変更すると配偶者や弟・妹が補償対象外になってしまいます。そのバイクを運転する最も若い人に合わせて年齢条件を変更するようにしましょう。

バイク保険に必要な補償は？

保険料を安くしたいからといって必要な補償まで削ってしまったらバイク保険に加入する意味がありません。どのような補償はあった方がよいのか紹介します。

バイク保険に最低限必要な補償内容は？対人・対物無制限だけでは足りない？

バイク保険に加入する時に補償内容が多すぎて何を選べばいいか分からない…という人はいませんか？そんな時に、最低限必要な補償内容が分かると保険選びが楽になります。そ ...

続きを見る

対人・対物無制限は必要

事故相手への補償である対人賠償保険と対物賠償保険は保険金額無制限で設定するようにしましょう。基本的にこの部分は意図的に下げようとしなければ自動的に無制限で補償内容に含まれていると思います。

対人賠償は自賠責保険にも含まれていますが、自賠責保険のものは補償額の上限が死亡時は3000万円、ケガの場合は120万円などとなっています。例えば、事故相手を死亡させてしまった場合、数千万円や数億円の損害賠償を命じられることもあり、自賠責保険のみでは不足します。

また、対物賠償は自賠責保険には含まれておらず、任意保険に加入していなければ自分で賠償額を支払っていく必要が生じます。事故相手が高額な積荷を運送している場合や店舗にぶつかってしまって休業せざるを得なくしてしまった場合には賠償額も非常に高くなります。保険金額を無制限にした場合と数千万円などと制限を設けた場合で保険料に大きく違いは生じないため、対物賠償も無制限で設定するのが一般的です。

自分の死傷への補償

バイク保険では事故相手への補償だけではなく、自身が死傷した際の補償もあります。保険会社によってどこまでの補償が必須で契約が必要なのかは変わりますが、自分への補償を大きくするほど保険料は高くなります。

自身の死傷に関する補償を契約しなくてもよい保険会社もありますが、自損事故の場合や自分にも事故の過失がある場合に治療費などの手出しが必要となるため、何らかの補償はあるとよいでしょう。生命保険や医療保険で備えるという考えもありますが、入院せずに通院治療が長期間継続する場合や後遺障害を負った場合の逸失利益など生命保険や医療保険では対応しづらいケースもあるので、保険金がどのような場合に支払われるのかはよく確認しておきましょう。

人身傷害保険	契約中のバイクに乗っている人が死傷した時に補償を受けられます。ケガの治療費や、後遺症による逸失利益や介護料、休業損害や精神的損害が補償されます。約款に基づいて計算された損害額が支払われるため、自身のケガや死亡に手厚く備えられます。
搭乗者傷害保険	契約中のバイクに乗っている人が死傷した時に定額の保険金が支払われます。4日以下の入通院なら〇円、5日以上なら×万円、死亡した場合は□円などと程度に応じてあらかじめ決まった金額の支払いとなります。
無保険車傷害保険	任意保険に入っていない、または保険に入っていても補償内容が不十分な車との事故や当て逃げやひき逃げなど相手が分からない事故で、死亡または後遺障害を負った場合に保険金が支払われます。人身傷害保険を付けている場合はそちらが優先されて無保険車傷害特約はセットできない保険会社もあります。
自損事故傷害保険	自賠責保険では補償されない単独事故や相手に過失のない事故により、契約のバイクの運転者や搭乗者、保有者が死傷した場合に保険金が支払われる特約です。人身傷害保険を付けている場合にはそちらが優先されて無保険車傷害特約はセットできない保険会社もあります。

無保険車傷害保険と自損事故傷害保険は大事故の際に全く補償がない状態を避けるための最低限のものなので、基本的に自身の死傷に関する補償は人身傷害保険を軸として、保険料を抑えたい場合は搭乗者傷害保険に変更、さらに手厚くしたい場合は人身傷害保険と搭乗者傷害保険の両方という形で検討するとよいでしょう。

バイク保険で人身傷害保険は必要？搭乗者傷害保険との違いは？

バイク保険に加入する際、様々な補償を付けるかどうか決める必要があります。その中でも特に加入するか検討が必要なのは人身傷害保険です。似たような補償として搭乗者傷害 ...

続きを見る

その他の特約

特約を追加して補償を手厚くすると保険料もその分高くなるのですが、事故時にあるとありがたいものが用意されています。必須のものではないですが、補償内容と保険料を確認して必要性の有無を判断しましょう。代表的な特約について2つ紹介します。

弁護士費用特約

弁護士費用特約は、バイクなどの被害事故にあった時に相手への損害賠償請求を弁護士に委任・相談した場合の費用が補償されます。特に役立つのが、自分には過失のない「もらい事故」の被害にあったときです。

もらい事故の場合、契約している保険会社は事故相手と示談交渉が法律上できません。事故の後に自分一人で相手と交渉するのは大変ですので、弁護士に依頼できると安心できます。弁護士費用特約を使えば費用を心配せず弁護士に示談交渉などを依頼することができます。

バイク保険に弁護士費用特約は必要？注意点は？

バイク保険には保険会社によって様々な特約が用意されていますが、その中の一つに弁護士費用特約があります。普段の生活の中では弁護士に相談・依頼するという場面はなかな ...

続きを見る

対物超過修理費用特約

対物超過修理費用特約は、相手の車の修理費用が時価額を超えてしまった場合にその差額が支払われます。相手の車の年式が古いと時価額が低いことが多く、修理費用が時価額を上回るケースもあります。時価額を上回った分は対物賠償の保険金は支払われないため、この特約がない場合、差額分を自腹で払うか支払いを拒否するかのどちらかになります。

法律上の損害賠償責任は時価額分のみとなっているものの、差額の修理費用を巡って示談交渉が長引くことも少なくありません。保険料を少しでも安くしたいのであればこの特約は不要ですが、修理費用のトラブルを回避したい場合や事故後の心理的な負担を減らしたいのであれば対物超過修理費用特約を検討しましょう。

まとめ

20代のバイク保険料は、事故率の高さや等級の進み具合、年齢条件の影響により、30代以降と比べて高くなりやすい傾向があります。ただし、ファミリーバイク特約を検討する（125cc以下のみ）、同居家族から等級を引き継ぐ、ネット型保険や年払を選ぶ、21歳・26歳のタイミングで年齢条件を見直すなど、保険料を抑える方法はいくつかあります。

必要な補償を削りすぎずに保険料を抑えるためにも、まずは複数社の見積もりを比較してみることが大切です。一括見積もりを利用して補償内容と保険料を見比べながら、自分のバイクの使い方に合った保険を見つけましょう。