「バイク保険に加入したほうがいいのはわかるけど、補償内容はどうやって選べばいいかわからない。」そういった時に選んでおくべき最低限の補償内容がわかると補償を格段に選びやすくなるでしょう。今回は少なくとも選んでおきたいバイク保険の最低限度の補償内容をまとめました。
目次
絶対外せない最低限は相手への補償
対人賠償保険
対人賠償保険とは、バイクを運転する際の事故などにより相手にケガをさせたり死亡させたりした場合に相手への賠償として保険金が支払われる保険です。
自賠責保険(強制保険)にも含まれている内容ですが、自賠責保険には支払いの限度額があります。自賠責保険の支払い限度額は、死亡事故の場合(被害者1名あたり)3000万円、重度後遺障害の場合(被害者1名あたり)4000万円、ケガの場合は(被害者1名あたり)120万円です。
そのため、実際に事故が起こった場合には自賠責保険で到底賄えないほどの賠償金が発生することもあります。
あくまでも対人賠償保険は相手への責任の保険です。バイクの運転をするのであれば誰しも事故を起こす可能性と隣り合わせにあるのですから、どんな場合でも相手への十分な賠償を支払えるようにバイク保険の保険金額は「無制限」で設定しておきましょう。
対物賠償保険
対物賠償保険とは、相手のモノ(車や家屋、ガードレール、信号、壁等々)を壊してしまった時、その損害の賠償として保険金が支払われる保険です。
相手のモノ(車や家屋、ガードレール、信号、壁等々)を壊した場合には、その損害に対して自賠責保険では補償されません。とはいえ、交通事故で店舗に突っ込んでしまう、ガードレールを壊す、相手の車を傷つけるようなリスクは運転中ほぼ常にあるわけです。特に店舗に突っ込んでしまった場合には、休業補償なども発生しかなり大きな金額の賠償を求められる場合もあります。対物賠償保険も大きな事故に備えて「無制限」で設定するといいでしょう。
ただし注意点として、法律上は時価額までしか賠償責任が発生しないので対物賠償も時価額までしか補償されません。そのため、自動車やバイクにぶつかってしまい、その修理費用が時価額を上回った場合には被害者ともめることもあります。そんな時のために「対物超過修理費用特約」で修理費用が時価額を上回った場合の賠償に備えてもいいでしょう。とはいえ、法律上の責任は時価額のみです。交渉がややこしくなる可能性があり必ずしもおすすめしませんが、最低限で補償を選ぶのなら「対物賠償保険」は「無制限」、「対物超過修理費用特約」は「外す」と良いでしょう。
自分への補償は必要な分だけ
人身傷害保険
人身傷害保険は、バイク事故によって自身や同乗者が契約中のバイクに搭乗中死傷した時の補償を受けられる保険です。ケガの治療費(実費)や、後遺症による逸失利益や介護料、休業損害や精神的損害への補償を保険金額を上限として事故の過失割合に関わらず実費の補償を受け取れます。
この人身傷害保険は2種類のタイプがあります。契約中のバイクに搭乗中のみを補償する「搭乗中タイプ」と契約していないバイクに搭乗中や歩行中の事故も補償する「一般タイプ」です。補償が搭乗中に限られる分だけ「搭乗中タイプ」の方が保険料を抑えることができます。
ちなみにですが、医療保険や生命保険と内容がかぶったと感じている人もおられると思います。確かに内容自体はかぶっている部分があるのですが、保険金はそれぞれ別途で受け取ることができるので、生命保険や医療保険を使ったからといって受け取れる保険金は変わりません。とはいえ、生命保険、医療保険に加入している状態でバイク保険を検討している際、最低限度の補償を選ぶのであれば内容が重複する人身傷害は外してよいでしょう。
搭乗者傷害保険
バイクに搭乗している人が事故によって死亡した場合や入院・通院をした場合、人身傷害保険とは別計算で定額の保険金が支払われる保険です。後遺障害の場合は保険金額の4%~100%、死亡した場合には100%を受け取ることが可能です。ケガの場合は入通院数に応じて定額支払われるものと、入通院日数に係わらず定額が部位に係わらず支払われるものがあります。
この搭乗者傷害保険では搭乗中の人のみが補償対象になります。二人乗りだった場合は二人ともが補償対象というわけです。一方で契約外のバイク搭乗中や、歩行中、自転車に乗っている最中は補償の対象外となります。
搭乗者傷害保険と人身傷害保険は内容的に重複する部分もあります。大きな違いは搭乗者傷害保険が事故の総損害額が決まる前から請求できるのに対し人身傷害保険では総損害額が確定してから支払われることになるという点です。ちなみに受け取れる金額は重複しません。手厚くしたい、もしくは一時的にお金が足りなくなる恐れがあるなら両方に加入、保険料は安く抑えたいが十分な保険金が受け取りたいのであれば人身傷害保険のみを選ぶとよいでしょう。
また搭乗者傷害保険の保険金額によって、ケガの場合に受け取れる金額は変わりません。
バイクに乗るなら無保険車傷害特約はあった方がいい
無保険車傷害特約というのは自動車保険に入っていない、または保険に入っていても補償内容が不十分な自動車との事故、そして事故にあった際に相手がわからなかった場合に死亡または後遺障害を被られた場合、加害者が負担すべきだった損害賠償額のうち、自賠責保険等の保険金額を超える部分に対して保険金を受け取れるようにする特約です。
下記の表を見ていただければおわかりになると思いますが、バイク保険の加入者数はまだまだ低いのが現状、自動車保険でも8割程度しか任意保険には加入していません。他にも、自賠責保険切れや盗難車、そして運転者年齢条件違反など十分な保険金を相手方から受け取れないケースもあります。
ですから、できる限り無保険車傷害特約を付けるのがおすすめです。
対人賠償 | 対物賠償 | 搭乗者傷害 | 人身傷害 | 車両 | |
---|---|---|---|---|---|
バイク | 43.8% | 44.5% | 26.6% | 14.4% | 1.6% |
自家用普通乗用車 | 82.8% | 82.7% | 30.3% | 81.6% | 62.3% |
原付ならファミリーバイク保険も検討しよう
125㏄以下の原動機付自転車であればファミリーバイク特約に加入でもいいでしょう。ファミリーバイク特約は主に自動車保険や一部の代理店型バイク保険につけることができる特約です。加入している補償内容に準拠して補償を受けることができます。
コスト面では3年程度の短期間や2台以上の原付に補償をつけたいのであればファミリーバイク保険、長期間で原付を利用するのであればバイク保険を利用するのがおすすめです。
車両保険はあった方がいい?
偶然の事故によって契約のバイクに発生した損害に対して保険金が支払われる保険です。ただし、保険会社によって車対車の事故に限定されていたり、盗難補償がなかったりしています。また、車両保険自体が用意されていない保険会社もあります。
基本的には自分のバイクが高級車だと思うなら加入をおすすめしますが、バイクは事故リスクの高さから保険料が高いため、自身のバイク自体がそこまで高くないのであれば無理して加入する必要はありません。バイクの利用機会が多い人や、大型バイクなど価格の高いバイクをお持ちの方は加入を検討するとよいでしょう。
実際に見積もってみよう
バイク保険を利用する際は必要な補償内容は必ず含めて、自分にとってあれば便利だけどなくてもいい内容を予定の予算に合わせて調整していくのがいいでしょう。そのためには実際に保険料の見積もりを出すのが一番です。インズウェブでは同時に複数の保険会社に見積もりを請求することが可能なので、様々なバイク保険サイトに訪問して見積もりを出す手間を省くことが可能です。
バイク保険を利用する際はぜひ弊社の一括見積もりサービスをご利用ください。