バイクでも本人限定特約で保険料を安くできる?

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自動車では補償される運転者の範囲を本人限定や本人・配偶者限定などと狭くすることで保険料を安くすることができます。それでは、バイクについても運転者を限定して保険料を安くすることはできるのでしょうか?

バイク保険では運転者限定はない

自動車(四輪車)の保険では補償される運転者を記名被保険者本人のみに限定したり、記名被保険者本人とその配偶者のみに限定したりして保険料を安くすることができる特約(運転者限定特約)があります。

しかし、二輪や原付については運転者限定特約の対象に含まれていなかったり、特約を付けることができなかったりします。つまり、バイクに関しては運転者限定特約で保険料を安くすることはできません。

逆に言えば、他人のバイクを借りたときに補償を受けられないということが起こりづらいですが、等級が下がった後の保険料負担やバイクの修理代金などお金に関してもめるのを避けるためにも、他車運転特約などを活用することをおすすめします。

運転者年齢条件なら設定できる

バイク保険で運転者限定特約を付けることはできませんが、運転者年齢条件については設定することができます。家族で21歳以上の人しか運転しないのであれば運転者年齢条件で保険料を安くすることが可能です。

二輪自動車の場合

運転される方の年齢
20歳以下21歳~25歳26歳以上
年齢条件年齢問わず補償
21歳以上補償×
26歳以上補償××

原動機付自転車の場合

運転される方の年齢
20歳以下21歳~25歳26歳以上
年齢条件年齢問わず補償
21歳以上補償×

※保険会社によって設定できる年齢条件が異なる場合があります。

運転者年齢条件が適用される範囲

年齢条件が適用されるのは一般的に以下の範囲です。

  1. 記名被保険者
  2. 記名被保険者の配偶者
  3. (1.または2.)の同居の親族
  4. 1.~3.の方の業務(家事を除く)に従事中の使用人

この範囲に含まれない友人・知人や別居の子供などは設定した年齢条件の範囲外でも補償を受けられます。例えば、26歳以上補償で契約していたとしても、24歳の別居の子供は年齢条件が適用されずに補償対象となります。同居することになった場合は同居親族として適用範囲内に入るので年齢条件の見直しが必要となります。

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バイク保険料を安くするには?

バイク保険は本人限定などの運転者限定で安くすることはできませんが、その他の方法で保険料を安くすることもできます。すでに紹介した運転者年齢条件以外にも以下のような方法があります。

ダイレクト型(ネット型)で契約する

代理店型のバイク保険よりもダイレクト型(ネット型)のバイク保険の方が代理店手数料などの中間コストを削減できるため、保険料が安い傾向にあります。

保険会社との間に代理店が入らないので、契約手続きや補償内容の相談を対面で行いたいという人には向いていませんが、自分で調べて判断できる、Web上やコールセンターへの問い合わせで問題ないという場合はぜひ検討してみましょう。

事故対応について不安に思う人がいるかもしれませんが、事故対応を行うのは代理店ではなく保険会社なので間に代理店が入っているかどうかは関係ありません。代理店が事故相手との示談交渉などを行うのは非弁行為として弁護士法違反となってしまいます。保険会社自体が行っている事故対応サービスを比較してみるのがよいでしょう。

年齢条件が適切か見直す

上で紹介していますが、年齢条件の設定はバイク保険でも行うことはできます。年齢条件の設定が適切なものになっているか確認してみましょう。

特に、初めてバイク保険を契約したのが25歳以下の場合、年齢条件を見直さずにそのまま更新していると年齢条件を厳しくできるのに緩い条件のままということがあり得ます。21歳になったのに年齢を問わず補償される内容になっていないか、26歳になったのに21歳以上補償となっていないか確認するようにしましょう。

また、子供など自分以外のために年齢条件を緩くしている場合、その人が年齢条件で制限を受ける対象なのかも確認しておきましょう。再度の紹介となりますが、年齢条件で制限を受ける範囲は以下の通りです。別居の子供のためなどに年齢条件を緩くする必要はありません。

  1. 記名被保険者
  2. 記名被保険者の配偶者
  3. (1.または2.)の同居の親族
  4. 1.~3.の方の業務(家事を除く)に従事中の使用人

原付ならファミリーバイク特約も検討する

運転するのが原付なのであればファミリーバイク特約も検討してみましょう。ファミリーバイク特約とは、主に自動車保険にセットできる特約で、125cc以下のバイク、原付の事故を補償する特約です。一部のバイク保険でもセットできます。

対人賠償や対物賠償について、主契約である自動車保険の補償内容に準拠した内容で受けられ、自身に対する補償も人身傷害または自損事故傷害のどちらかの補償を受けることができます。また、事故で使用しても主契約の自動車保険の等級に影響せず、特約の保険料も上がりません。

補償内容が限られている分、保険料は安めになっています。ただし、等級という概念がないため、何年も乗り続ける前提であれば通常のバイク保険に加入した方が得となることが考えられます。

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一括見積もりで比較する

バイク保険の保険料は保険会社によって異なります。また、どこの保険会社が安いかは契約する条件によっても変わってきます。そのため、保険料を安くするためには複数の会社で見積もりを取って比較することが大切です。

各社の保険料を比較する際には一括見積もりサービスを利用するのが便利です。一度の情報入力で複数社の見積もりを一度に取ることができます。ぜひ利用して保険料の安い保険会社を探しましょう。

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まとめ

バイク保険は自動車保険のように本人限定など運転者を限定して保険料を安くすることはできません。年齢条件の設定であればできるので、そちらの設定を確かめて保険料を安くできないか確認してみましょう。

また、他に保険料を安くする方法として、ダイレクト型のバイク保険に乗り換える、原付ならファミリーバイク特約を検討する、一括見積もりサービスを利用する、などが考えられます。最終的に保険会社を変更しないにしても、保険会社を比較することは補償内容への理解を深めることにもつながります。ぜひ一度一括見積もりサービスを利用してみてください。

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堀田 健太

著者情報

堀田 健太
東京大学経済学部金融学科を卒業後、2015年にSBIホールディングス株式会社に入社、インズウェブ事業部に配属。以後、一貫して保険に関する業務にかかわる。年間で100本近くの保険に関するコンテンツを制作中。

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