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バイクを買い替えたい!抑えておくべきポイントは?

投稿日:2022年1月25日 更新日:

「そろそろバイクを買い替えたい…でも何から手を付けたらいいの?」このようなお悩みを持たれている方、今回の記事では、手続き方法からお得に買い替えるコツまで一挙ご紹介いたします。

バイクを買い替える際に知っておくべきこと

諸費用

まず一番気になるのが、やはりお金の面ですよね。バイクを買い替えする際の相場について記載します。以下の見積り例を参考してみましょう。

見積例

例)排気量1,000cc 車検切れの中古バイク

①車両本体価格:¥660,000(税込)
②整備・手数料:¥70,000
→納車整備手数料:44,000+登録手数料:¥11,000+車検代行手数料:¥15,000
③保険・税金:¥14,710
→自賠責保険:¥8,910+重量税:¥3,800+車両印紙代:¥2,000
④その他:¥1,100
→防犯登録料:¥1,100

合計:745,810円

売却時にかかる費用 購入時にかかる費用
基本的にかかる費用はない。
※下取りに出したバイクが売り物にならないと判断されてしまい、処分するほかない場合には、処分代となる下取諸手続代行費用がかかる。
※ローンがある場合は、金融機関によっては解約手数料も発生。
・バイク本体の価格
・点検、整備にかかる納車整備手数料
・名義登録、ナンバー取得にかかる登録手数料
・登録時と毎年かかる重量税・軽自動車税
・加入必須の自賠責保険
・他オプション(カスタムやETCセットアップ依頼等)

買取と下取り

バイクの買い替えをするとき、一般的に「買取」と「下取り」という2種類の方法があります。

「下取り」…バイクを買い換えるお店で、今持っているバイクを買い取ってもらうこといいます。諸手続きを代行してくれるディーラーが多いため手間を軽減できるメリットはありますが、店舗によって買取価格に差が出やすいことが注意すべき点です。また基本的には、買取専門のショップに比べると査定価格は低い傾向にあります。

「買取」…バイクの買取専門店に今持っているバイクを売ることを指します。買取の場合でも、ほとんどのショップでは諸手続きを代行してくれるので手続きの大きな手間は避けられますが、買取店の業者は種類が多く、選ぶのが難しいとも言われています。ですが、下取りに比べると買取額自体は高くなる傾向があるため、買い替えをしたい際には「買取」を選んだ方がお得かもしれません。

ワンポイント

売却するバイクのローンが残っている場合、買取価格の一部を返済金に充当することが可能です。

オススメのタイミング

たいていの場合は、ひとつのバイクを乗り潰す前に他のモデルへ乗り換えるか、事故や故障をきっかけにやむを得ずバイクを乗り換えるケースが多いと思います。 ですが、バイクの売却や購入に適しているタイミングもあるので、以下にてご紹介します。

買い替えを検討する時期

”何年乗れば買い替え時期”などという明確な時期はありませんが、中古バイクを購入する場合や売却する場合、「走行距離」が気にされることが多いです。
走行距離が5,000kmいっていないバイクは状態が良いことが多く、基本的にバイク本体や各種パーツの不具合を気にする必要はないといえるでしょう。走行距離が5,000~10,000kmのバイクは、250cc以上のバイクであれば問題なく走行できることが多いですが、150cc以下のバイクは細かい不具合が発生している場合があります。走行距離が10,000kmを超えてくると、各種パーツの交換やメンテナンスが必要になるバイクも存在します。

実際に売るタイミング

バイクは、時期によって売却額の相場に差がつく傾向にあります。とくに高く売れるといわれている時期は「4月~10月」です。
バイクは4月~7月にかけて一気に需要が高まり、7月以降は、ゆっくりと下降していきます。春先になると外で走りやすくなり、バイクを購入する人がぐっと増えるので、この時期に買取へ出せば比較的高水準の査定額を期待できます。

新しく買うタイミング

逆に、バイクを買う際、比較的手ごろに購入できる時期は「2月~3月」です。
需要期の直前に店舗側は在庫を増やそうとします。4月1日時点での所有者に軽自動車税がかかるという事で、4月より前にバイクを買うのを控える方も多いので、3月までに在庫が溜まってゆきます。この時期の顧客は、いわゆる閑散期の貴重な顧客であるので価格も下がりやすく、かつ顧客側も多様な在庫から選ぶことできるため、購入にはオススメの時期だといえます。

手続き方法は?

排気量別の手続き

125cc以下のバイク

廃車手続きの場所: 市区町村の役所

必要なもの

■取り外したナンバープレート
■標識交付証明書
■印鑑(認印)
■軽自動車届出済証
■廃車申告書(市区町村の役所の窓口で入手) 
※店舗で手続きを代行してもらう場合…標識交付証明書、自賠責保険証、身分証明書(運転免許証・保険証・パスポートなど)、印鑑を準備しましょう

126〜250ccのバイク

廃車手続きの場所: ナンバープレートを管轄する運輸局

必要なもの

■取り外したナンバープレート
■印鑑
■軽自動車届出済証
■軽自動車届出済証返納届(運輸局の用紙販売所で入手)
■軽自動車届出済証返納証明書交付請求書(運輸局の用紙販売所で入手) 
※店舗で手続きを代行してもらう場合…軽自動車届出済証または自動車届出済証返納済確認書、自賠責保険証、身分証明書、印鑑を準備しましょう

251cc以上のバイク

廃車手続きの場所: ナンバープレートを管轄する運輸局

必要なもの

■抹消登録申請書(運輸局で入手)
■手数料納付書(350円分の手数料印紙が必要)
■取り外したナンバープレート
■車検証
■軽自動車税申告書
■委任状(代理人が行う場合)
■印鑑 
※店舗で手続きを代行してもらう場合…自動車検査証、自賠責保険証、身分証明書、印鑑を準備しましょう

保険について

バイク保険の契約はどうなる?

バイクを手放すときや買い替えるとき、自賠責保険と任意のバイク保険の両方で手続きが必要になります。

保険の種類

バイク保険は一般的に自賠責保険、任意のバイク保険に分かれます。自賠責保険の場合、バイクの販売店や保険の代理店ではなく、契約している保険会社(組合)の窓口で手続きを行います。任意保険は自賠責保険とは異なり、任意保険は代理店でも解約の手続きができます。自賠責保険と任意保険を同じ会社で契約しているときは、保険会社の窓口で自賠責保険と任意保険を1回で変更手続きができることもあります。

自賠責保険 任意のバイク保険

・同一車種への買い替えであれば契約変更は可能
・バイクの廃車手続きが必要

・買い取り業者などに売る場合は、自賠責保険の補償が残ったまま売却するのが一般的

・個人での売買の場合自分たちで名義変更の手続きをする必要がある

・新しいバイクの情報に登録し直してもらう(車両入替する)ことが一般的

・同一車種であることが条件

・原付から125cc超の二輪車に乗り換えなどの場合は新規で入り直す必要がある

・もちろん、車に乗り換えはできない。

ワンポイント

任意保険では、買い替えすることを迷っている場合、保険を「中断する」という方法もあります。
※以下の記事参考
【徹底解説】バイク保険を解約するなら中断がおすすめ!

続きを見る

等級はどうなる?

バイクの買い替えを行った際、等級を引き継げる場合と新規契約になる場合があります。等級を引き継げると思ったら引き継げなかったなどの事態を防ぐために、買い替え時の等級引継ぎ条件を確認しておきましょう。
※以下の記事参考

バイク保険の等級って引継ぎ出来るの??

続きを見る

お得に買い換えるコツ

バイクを買い替えるとき少しでもお得にできるよう、バイクを売る際のコツは以下になります。

査定価格をあげる工夫をする

当然ですが、きれいなバイクほど査定額は上がる傾向にあります。日々のバイクの扱いやメンテナンスなど長期的な努力に加え、査定の前に洗車をしたりステッカーを剝がすなど短期的な努力も行い 、できる限りきれいな状態で査定に出すことが少しでも高値に売るポイントです。
また、カスタムされているかつノーマルパーツも揃っている車両ほど高額査定の対象となりやすい傾向にあります。カスタムしてある車両でも、自宅に純正部品のパーツが保存されていれば、セットで査定へ出すようにしましょう。ノーマルパーツが揃っていないと減額対象になってしまうケースもあるので注意が必要です。

ワンポイント

パーツの例としては、マフラーやチャンバー、ステップ、シート、ヘッドライトなど、車両にかかわるパーツ類が挙げられます。

保険料を抑える

保険は、定期的に見直したり、条件によっては乗り換えた方が良いケースもあります。バイク保険は様々な会社が出しており、保険会社によって月々の支払いや補償内容も異なってきます。できるだけ多くの保険会社を比較し、条件に合うものを探していくことをオススメします。

バイク保険の選び方

現在の保険会社で契約を変更する場合と現在の保険会社で契約を変更する場合と他の保険会社で契約する場合とでは保険料はどちらが安いのか?補償内容やその他サービスなどが満足いくのはどちらか?など気になる点をバイク保険一括見積もりサービスなどで比較して契約する保険会社を決めましょう!

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「保険(Insurance)」とインターネット「ウェブ(Web)」の融合から、サイト名『インズウェブ(InsWeb)』が誕生しました。自動車保険の見積もりを中心として2000年からサービスを提供しています。現在の運営会社はSBIホールディングス株式会社となり、公正かつ中立的な立場で自動車保険のみならずバイク保険に関する様々なお役立ち情報も提供しています。

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